リアルな数字を並べてみました。。。

 

 

今日は

ただただリアルな数字を並べてみました。

 

 

 

医療、治療とまったく関係ございませんが、

ご参考になれば幸いと思いまして。

 

 

 

 

 

 

妊娠や出産ってのは病気じゃないんで、

一般的な公的医療保険は使えません!

 

 

 

 

 

妊娠が分かったら

まずは住民票のある市区町村の窓口へ届け出すると

 

 

母子手帳をもらえて

本来は自己負担の妊婦健診もほとんどの自治体で助成してもらえます

 

 

 

 

 

 

 

さきほどもお話ししましたが、

出産は病気ではないので、

 

 

原則、自費の扱いで病院の言い値になりますが

だいたい50万円くらい

 

 

 

 

これらプラスαを

退院時にいったん自分で支払うんが原則ではありますが、

 

 

加入している保険から支払われる出産育児一時金42万円

2009年頃から直接、病院に支払われる制度ができたんで

差額分の約7〜8万円程度を支払うことになります。

 

 

 

 

 

内訳をお話しすると、

 

入院料が約10万円、

分娩料が約25万円、

新生児疳痢保育料が約5万円、

検査・薬剤料が約1万円など。

 

 

差額のベッド代金

別途、必要になるケースもあります。

 

 

 

 

多くの病院では

出産時の事故で子どもが脳性麻痺になった場合に

補償金が出る産科医療保障制度に加入しとって

その掛金、1万6,000円も含まれとります。

 

 

 

 

 

これらをザッと足していくと約50万円

 

 

出産育児一時金が42万円出ますから、

 

 

差額分が約7〜8万円ということになります。

 

 

 

 

 

 

 

赤ちゃんの状況次第では

帝王切開になることもあります。

 

 

 

正常な分娩以外の出産になってしまった場合

医療になり、公的医療保険の扱いになってくるんで

 

 

予定していた帝王切開の場合は20万1,400円

緊急での帝王切開の場合は22万2,000円の3割負担で

こちらでも7万円弱が必要になってきますかね。

 

 

 

 

 

さらに追加の費用がかかった場合は

高額療養費制度の対象になることもありますし、

 

 

経済的な理由で

出産の際に必要な入院が出来ない場合など

出産費用を助成する制度もありますので、

 

 

とにもかくにも

自治体に問合せて相談してみてください。

 

 

 

 

 

 

 

最近は少子化が叫ばれて

自治体によりバラツキはありますが

金銭的には様々な助成制度があります。

 

 

 

知らないと損をする。

知っとる人が得をする。

 

 

自治体の制度ってのはそういう側面がありますから

あなたのお住まいの自治体に気兼ねなく問い合わせてみること。

 

 

 

 

少なくともお金の心配は軽くして

健やかな赤ちゃんを産んでください!

 


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